タイトル：維持管理の考え方とガイドライン

概要

全国住宅産業地域活性化協議会　維持管理の考え方とガイドライン

１９８１～８９年（昭和５６～平成元）築２５年以上の木造住宅耐震性能※１９８４年（昭和５９年）に、四号建築物で建築士の設計によるものは構造計算等の確認申請時の審査が省略される特例が定められたため、壁量計算書等が残っていない可能性がある。その場合は必要に応じて現況図を作成する。【基礎】?概要１９８０年代前半まで、旧公庫仕様では８３年まで無筋基礎を順守仕様に記載。８５年から無筋基礎の標準図が削除された。?注意点１９８１年の新耐震基準以降の基礎は、鉄筋または無筋フーチング付布基礎。軟弱地盤では、鉄筋コンクリート造を義務化。（・２０００年の基準法改正で地耐力に応じた基礎仕様が求められる迄、地盤調査は殆ど行われていない。地盤が強固な場合は無筋コンクリートが認められていた。・旧公庫仕様では２０００年第１版まで手練りコンクリートの記載があった。・床下換気口等の補強筋が重視されていない時期、剪断クラック等に注意。）?検査のポイント鉄筋の有無□（※構造図／仕様書／鉄筋探査機による現況調査。）?改善方法□鉄筋が無い→無筋基礎補強第３章１９８１～８９年【耐力壁】?概要１９８１年の基準法改正～面材耐力壁が追加。（構造用合板規格は１９７５年制定）～２０００年の基準法改正まで釣合いのよい配置の規定は定められていない。?注意点壁倍率は、現行基準と同じ。２０００年の建築基準法改正まで、釣合いの良い配置ではない可能性がある。（耐力壁が施工されていない場合や、本来の仕様と異なる場合もある。※土塗壁が天井下で途切れている。ラス下地と木ずりが混在する等。）?検査のポイント□耐力壁の仕様、配置（構造図／壁量計算書・小屋裏・床下から可能な範囲で筋交い等の現況調査）53